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OS10-2本論文では，宇都宮大学と中央大学が総務省からの受託した「観光客の満足度向上のための情報提供技術の研究開発」の概要を述べ，次に，ビーコンから発信しとしてApple Watchを装着して，日光駅から神橋までの歩いた時にビーコンに気がつく割合は69〜100%，平均85%と，非常に高い割合となった．スマホ端末を手に持った場合が60%であったことを考慮すると，非常に有望な情報配信方法であることがわかった．
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P1-2本研究は安全なマルチタスク遂行支援を目指し，マルチタスク遂行能力の個人差の解明を目指した基盤的な検討を行った．二重課題実験の結果，ワーキングメモリ課題（LST）で測定する理論上のマルチタスク遂行能力の低い群は二次課題の負荷が小さければマルチタスクの影響を受けないが，遂行能力の高い群は小さな負荷でも負の影響を受けた．ワーキングメモリ課題で測定する個人差のみでは，マルチタスク遂行能力を必ずしも正確に推定することができないことを示唆している．
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P1-6本研究では刺激が示唆するパワーと発揮される握力との関係を調べた。実験では乳幼児画像，レスラー画像，またはブランク画面が提示され，実験参加者には人物が提示されたき，事前に練習した最大筋力の50 %の出力で握力計を握るように求めた。結果から，レスラー画像に対し乳幼児画像よりも大きな握力が発揮されることを明らかにした。したがって，刺激が示唆するパワーに関する情報は知覚および運動反応システムで共通に表現され，相互に影響を与えるものと考えられる。
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P1-11拡張された行為主体感，すなわち，自分以外のものに自分を投影させる能力の発達過程を探るため，5か月児，8か月児を対象として，視線随伴課題を用いた検討を行った．自分の視線で操作できるキャラクターと操作できないキャラクターを交互に呈示し，乳児が合目的的にキャラクターの操作を行うかどうか，また自分で操作できるキャラクターに対して選好を示すかどうかを検討した．その結果，8か月において拡張された行為主体感を感じている可能性が示唆された．
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P2-6本研究では「目を離す」ことによる事故や事件を防ぐために，保護者の最低知覚域に対応したアラームサービスの実現を目指し，心的負荷の増減による最低知覚域の変化を観察した．二重課題を課した実験の結果，反応時間と聞き逃し率への心的負荷の主効果は見られなかったが，心的負荷が増加すると反応時間は伸び，聞き逃し率は増加する傾向にあった．反応時間と聞き逃し率はともに注意配分戦略に関わっているにも関わらず，相関関係が見られなかった．
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P2-51工事現場等では，イラストシートを用いて，作業者が事故の原因となる危険因子を予測する危険予知訓練が実施されているがマンネリ化が指摘されている．また，熟練労働者の減少により，危険予知に関する経験の継承が進まない現状がある．そこで本研究では，ICT技術の導入により，現在の作業状況に即して，過去の事故情報を提供するシステムを試作した．評価実験からは，システムからの情報が，作業者の危険因子の認識作業に対して一定の効果をもたらすことが確認された．